イシンホームでは只今ビジネスパートナーを募集しております【会員店様募集中！】

投稿日：2014/09/15

▼いますぐ資料請求

▼いますぐ資料請求

イシンホームは太陽光搭載型住宅をはじめ、お客様から十分に信頼されるだけの“商品力”があります。

知名度は勿論のこと、実際のお客様の売電伝票などの実績も強力な武器となっています。

またイシンホームは経済変化、自然変異等の時代の変化に合わせた、その時一番時代のニーズに合った商品や商材を一番早く切り替えお客様に提供しております。
その為、建材、または商品であるなど仕様が切り替わってしまうことが多々あります。

そういった点もありイシンホームは“ファブレス”という現代において最も合理的な体制を取っております。

一般的に製造業は設備投資や設備維持の負担が大きく、高いリスクを伴います。
ファブレスは工場を持たずに製品の企画や設計、マーケティングなどのみを行い、製品の製造そのものには完全にＰＢ（プライベートブランド）、ＯＥＭ（他社ブランド製造）によって供給されます。
これによって設備費に関するリスクを減らし、また小規模な人員での経営やスピーディーな経営戦略の転換などを可能にする体制のことを差します。

ファブレスとは

住宅などは社会経済、災害などによる商材などの需要の増減が大きく変化しますので、自社で工場をもつ住宅メーカーなどでは仕様が変わる、また新しく新商品を出すごとにそういった製造コストや維持費、人件費等がかかってしまうためその時のニーズに合った商品を出すのに時間がかかります。ローン０円住宅の様に時代のニーズに合った商品がお客様にいち早く提供できた理由にはこういった背景があるのです。

では自社工場を持つ企業の設備投資や設備維持などのコストは一体どこに負荷がかかっているかということですが、実はコンシューマー（消費者）等が受ける住宅コストに割り振られてしまっているケースが多いわけです。

ファブレス体制を取っているイシンホームは、製造設備にかかわる多大なコストを必要としないため投資リスクが低く、経済環境の変化に強い企業体質であるといえます。安くお客様に住宅を提供できるのはこのためです。

しかしイシンホームは安いものを沢山作る、安かろう悪かろうのものは提供しておりません。

“いいもの”を安く提供するために安さだけじゃなく厳選した商材をしっかりと商品開発チームが世界一と呼べる建材や設備にして会員店様に提供させていただきます。

▼いますぐ資料請求

「地域№１同盟」は今まで各地で勝ち抜いてきた共通の商品と販売戦略を使い、地元の優良工務店が№１になっていくための支援同盟です。

残念ながら、大手ハウスメーカーの地方進出と共に、販売力、商品企画力、集客力のノウハウを持たない地元工務店への受注は減少する一方
です。それにもかかわらず、当会の総合的ノウハウと経営手法を使って、全国№１同盟の会員店様を支援させていただいた結果、無借金経営の優良工務店様や地元№１工務店様が多数出てきました。

各地域№１の住宅会社が集まれば全国でも№１になっていけます。

「良い家を建てたい」「地元に貢献したい」という経営者の皆様の入会を、心よりお待ちしています。

▼いますぐ資料請求

イシンホームのＨＰには全国の実際のエネ屋根搭載型住宅を建てたお客様の売電伝票を公開したページ、その他にもお客様の声というページがございます。

このページですがおかげ様で沢山のお客様がアクセスしており最終的にこれが決め手になったと喜びの声を沢山いただいております。

これは沢山の企業がソーラーパネル搭載型住宅を追随して建てていくなか０円住宅をいち早く先駆け、開発し、それにともなう実績を積み重ねてきたイシンだからこそできるコンテンツであるわけです。

しかし何故、この売電伝票と実績が集まっているか。
勿論こういったコンテンツ媒体を造る知恵と労力、戦略は必要でしょう。

しかし、これはNo.1同盟である会員店様が足を運んで得た努力がなければ絶対になしえません。

この売電伝票を掲載するまでのプロセスには全て段階があり、モデルハウスを建てる→チラシを撒く→ＨＰで宣伝する→資料を配る→展示場に来ていただく→成約を取る→お施主様の家を建てる→お引渡し→その後、売電伝票と共にお客様の声をいただく→そして集めた物を本部のＨＰや資料等にて掲載させていただく。

というプロセスが必要なのです。
このプロセスがあるからこそ、お客様の口コミ、紹介も増え、また次のお客様にとって重要な参考例として積み上げられ、その結果会員店様の成約率を上げる鍵ともなります。

そして積み上げた実績があってこそ今のイシンホームがNo.1である証明にもなり、No.1であり続ける為の強力な武器となっているのです。
No.1同盟というのはただの烏合の衆ではなく運命を共にした共同体であり、会員店様それぞれが主役となってそのプロセスを築き上げる必要があるのです。

一覧へ戻る